日本女子プロ野球機構は２６日、都内で記者会見を開き、同機構が運営する日本女子野球リーグ存続に向け、新規参入企業・地域の募集を発表した。

　発足から１０年を経て同リーグには現在、４球団が所属するが、すべての球団運営を「わかさ生活」１社が支えている。累計１００億円近い資金を投じたが、毎年赤字収支。直近の３年でも１球団あたり単年で２億円前後の赤字を計上している。今季は来場者数の増加で収益増を目指すも、昨季の同時期に比べ約２万人減少と苦戦を強いられている。経費削減のため、一地域へのチーム集約も検討中だが「抜本的な事業継続の改革ができていない」と彦惣高広理事長。新規参入者の獲得を打開策として挙げる。

　募集条件は「女子硬式野球の普及発展」と「選手の環境を守る」事以外は自由。職種・業態も問わず、わかさ生活の競合他社でも相談に応じるという。スーパーバイザーを務める元近鉄投手の太田幸司氏も「いろんなことを視野に入れリーグ存続を。まずは話し合いを」と熱く訴えた。