プロ野球を対象としたスポーツ振興くじを導入するための検討を、日本野球機構（ＮＰＢ）と１２球団が始めたことが２２日、分かった。導入に強く反対する球団はないもようだ。

　超党派の国会議員でつくるスポーツ議員連盟からＮＰＢに対し、くじの対象をプロ野球に広げることの可否を検討してほしいと昨年５月に再要請があり、ＮＰＢの中期経営計画小委員会で協議してきた。

　２１日に那覇市内で小委員会を開き、その後は１２球団の代表者が意見を交換した。ＮＰＢの井原事務局長によると具体的な実施時期は決まっておらず、方法もスポーツ議連からはサッカーの「ＢＩＧ」のようにコンピューターが無作為に勝敗を選ぶ「非予想型」という以外には示されていないという。仮に導入する場合も実施方法は「先方が決めるのではないか」と話した。

　プロ野球は１５年にもスポーツ議連から要請を受けたが「黒い霧事件」の反省から賭けの対象となることには抵抗が強く、１５年７月のオーナー会議で否決。同年１０月に巨人の選手による野球賭博への関与が発覚したために議論は立ち消えになっていた。

　今後は機構理事会やオーナー会議の承認も必要になる。慎重に手続きを踏むことなどを勘案すると、２０年東京五輪後の実施を想定することになりそうだ。