東大、東北大、筑波大、日本医科大の４大学は１８日、２０２０年東京五輪・パラリンピックなどを見据え、反ドーピング分野で共同研究を進めるためのコンソーシアム（共同体）を設立すると発表した。近年、違反の手口は巧妙化しており、最先端技術を駆使した検体分析の方法や、選手の負担が少ない検査手法の開発に取り組む。

　日本は反ドーピングに関する研究では欧米に比べて取り組みが遅れている。東京都内で記者会見した東大の五神真学長は大学間の連携について「研究のベースを加速して築いていくのが狙い」と説明した。今後は他の大学や企業との連携も模索する。