清涼飲料の自販機200万台割れ 過去30年で初、ピーク比2割減

 清涼飲料の自動販売機は2025年の設置台数が195万台(年末時点の速報値)となり、記録のある過去30年間で初めて200万台を下回ったことが6日、分かった。ピーク時の14年と比べ約2割減少した。値上げが相次ぎ、割高な自販機を敬遠する消費者の増加が要因だ。飲料各社は不採算機の撤去を進めており、事業改革に動き出した。

 飲料総研(東京)によると、25年は前年比9万台減と、過去最大の減少幅だった。調査を開始した1995年(217万台)以降維持していた節目を割り込み、業界の苦境が浮き彫りとなった。

 メーカーは原材料や資材のコスト増を転嫁するため、相次いで値上げした。物価高の中で特売があるスーパーやドラッグストアと比べて、割高な自販機の競争力が低下している。

 事業撤退の動きも出ている。ポッカサッポロフード&ビバレッジ(名古屋市)は3月、自販機事業の売却を発表。撤退理由は「機器保全のコストや物流費、商品を詰めるスタッフの人件費の高騰や人手不足に直面していた」と説明した。

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