約4人に3人が「手取りが増えても消費は増やさない」と回答－－そんな調査結果が三井住友信託銀行株式会社（東京都千代田区）が運営する『三井住友トラスト・資産のミライ研究所』による「住まいと資産形成に関する意識と実態調査」（2025年）でわかりました。消費を増やさない最大の要因はどのようなことにあるのでしょうか。

調査は、全国の18～69歳（金融、調査、マスコミ、広告従事者を除く）の男女1万1435人を対象として、2025年1月にインターネットで実施されました。

その結果、全体の73.0％が「賃上げや減税で手取りが増えても消費を増やさない」と回答しました。

「消費を増やさない」と回答した人の理由としては、「漠然とした不安」（37.5％）が最も多く、次いで「現在の消費に満足している」（19.7％）、「資産形成に活用する」（19.4％）が続きました。

これを年代別に見ると、「漠然とした不安」は全世代で最多となり、なかでも60代（44.7％）で最も多くなったほか、「資産形成に活用するから」では10～20代の若年層（27.3％）で多くみられました。

さらに、金融リテラシー度別に比較すると、金融リテラシー度が高い人ほど「漠然とした不安」（19.5％）が少なくなった一方で、「資産形成に活用する」（50.6％）や「現在の消費に満足している」（30.0％）が多くなりました。