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ジャパネット、J2長崎全面支援 株式100%取得の意向

 記者会見するジャパネットホールディングス創業者の高田明氏(左)=20日午後、長崎市
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 経営が悪化しているサッカーJ2のV・ファーレン長崎は20日、株主への説明会を長崎市で開き、筆頭株主で通信販売大手のジャパネットホールディングス(長崎県佐世保市)が、全株式取得の意向を示した。今週中に書面で回答を受け、取得を始める。4月にも選手らの給料未払いが生じる可能性があったが、回避できる見通し。

 ジャパネットによると全63組のうち、70%以上を保有する31組の株主が参加、おおむね好意的な反応だったという。創業者の高田明氏は「県民のために一肌脱いで頑張る」と語り、J2長崎の荒木健治会長は「県内事業者で経営してもらえる流れを作れて良かった」と述べた。

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