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Jに格差社会到来 “黒船”DAZN参入で「大競争時代」へ

 25年目のJリーグがいよいよ25日に開幕する。四半世紀の節目となる今季は大会方式が1ステージ制に戻るが、最も大きな変更点は資金面だ。Jリーグは昨年、英動画配信大手の「パフォーム社」と10年総額2100億円という巨額の放映権契約を締結。今季のJ1を制覇すれば、最大で22億円超の大金を獲得できる。強者と弱者の「格差」が大きくなり得るJリーグ新時代を資金面から切り取り、特集する。

 新時代到来は“格差社会”の始まりなのかもしれない。Jリーグは「パフォーム社」との10年総額2100億円の放映権契約締結を受けて、各クラブへの配分金を見直した。従来よりも増額となる中で、「実力主義」がより鮮明になったところに最大の特徴がある。

 J1に関して言えば、配分金の項目は5つ。「【1】均等配分金」は順位に関係なく18クラブに配られるもので、一律3億5000万円(J2は1億5000万円、J2は3000万円)。昨季までの配分金は2億円前後だっため増額となる。そして改革の目玉となるのが、新設された「【2】理念強化配分金」だ。

 対象は上位4クラブのみ。優勝すると、翌年から3年間で合計15億5000万円(1年目10億円、2年目4億円、3年目1億5000万円)が配分される。2位は同じく3年間で合計7億円、3位には2年間で合計3億5000万円、4位は同じく2年間で1億8000万円が配られる。使途は選手獲得や施設整備などに限られており、リーグが上位4チームのさらなる強化を促す形になる。

 「【3】賞金」はJ1優勝が3億円、2位は1億2000万円で、3位は6000万円。アジア・チャンピオンズリーグ(ACL)に出場するクラブに配分される「【4】ACLサポート」は従来通りで上位4チームは最大2000万円が配分される。一方で、下部リーグへの降格クラブを支援する「【5】降格救済金」も新設。経営安定のため、残留ならば分配されるはずだった均等配分金(3億5000万円)の80%(2億8000万円)を保障する。

 これらの配分金を合わせると、J1で優勝した場合、最大で「22億円超」という破格の資金が得られる。2ステージ制だった昨季に両ステージを制し、チャンピオンシップに優勝した場合の最大4億8000万円から約4・5倍増となる。2連覇、3連覇となれば、手にする額は膨大だ。

 一方で、J2に自動降格となる16~18位が得られる翌年の配分金は降格救済金を含めて2億8000万円であり、優勝と降格で最大20億円近い金額差が生じる。昨季までは均等配分がベースにあり、13~15年の3年間で最も配分金が多かったクラブと少なかったクラブの平均金額差は約7400万円。優勝賞金を加えても両者の差額は3億円程度だ。格差の拡大は疑いようがない。

 強いクラブはより強く。ACLを勝ち抜ける力を求める。村井満チェアマンの「本格的な大競争の時代に突入する。ピッチの戦いだけでなく、クラブの経営上の戦いにも競争をもたらす」という言葉がすべてだろう。既にこうした変革を踏まえて昨オフ、横浜MやFC東京、リーグと並行してACLを戦う鹿島や浦和は積極的な補強で“先行投資”も行った。「DAZN元年」とも呼ばれる17年シーズン。その結果は、各クラブの未来をバラ色にも灰色にも変える可能性を秘めている。

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