２５年目のＪリーグがいよいよ２５日に開幕する。四半世紀の節目となる今季は大会方式が１ステージ制に戻るが、最も大きな変更点は資金面だ。Ｊリーグは昨年、英動画配信大手の「パフォーム社」と１０年総額２１００億円という巨額の放映権契約を締結。今季のＪ１を制覇すれば、最大で２２億円超の大金を獲得できる。強者と弱者の「格差」が大きくなり得るＪリーグ新時代を資金面から切り取り、特集する。

　新時代到来は“格差社会”の始まりなのかもしれない。Ｊリーグは「パフォーム社」との１０年総額２１００億円の放映権契約締結を受けて、各クラブへの配分金を見直した。従来よりも増額となる中で、「実力主義」がより鮮明になったところに最大の特徴がある。

　Ｊ１に関して言えば、配分金の項目は５つ。「【１】均等配分金」は順位に関係なく１８クラブに配られるもので、一律３億５０００万円（Ｊ２は１億５０００万円、Ｊ２は３０００万円）。昨季までの配分金は２億円前後だっため増額となる。そして改革の目玉となるのが、新設された「【２】理念強化配分金」だ。

　対象は上位４クラブのみ。優勝すると、翌年から３年間で合計１５億５０００万円（１年目１０億円、２年目４億円、３年目１億５０００万円）が配分される。２位は同じく３年間で合計７億円、３位には２年間で合計３億５０００万円、４位は同じく２年間で１億８０００万円が配られる。使途は選手獲得や施設整備などに限られており、リーグが上位４チームのさらなる強化を促す形になる。

　「【３】賞金」はＪ１優勝が３億円、２位は１億２０００万円で、３位は６０００万円。アジア・チャンピオンズリーグ（ＡＣＬ）に出場するクラブに配分される「【４】ＡＣＬサポート」は従来通りで上位４チームは最大２０００万円が配分される。一方で、下部リーグへの降格クラブを支援する「【５】降格救済金」も新設。経営安定のため、残留ならば分配されるはずだった均等配分金（３億５０００万円）の８０％（２億８０００万円）を保障する。

　これらの配分金を合わせると、Ｊ１で優勝した場合、最大で「２２億円超」という破格の資金が得られる。２ステージ制だった昨季に両ステージを制し、チャンピオンシップに優勝した場合の最大４億８０００万円から約４・５倍増となる。２連覇、３連覇となれば、手にする額は膨大だ。

　一方で、Ｊ２に自動降格となる１６～１８位が得られる翌年の配分金は降格救済金を含めて２億８０００万円であり、優勝と降格で最大２０億円近い金額差が生じる。昨季までは均等配分がベースにあり、１３～１５年の３年間で最も配分金が多かったクラブと少なかったクラブの平均金額差は約７４００万円。優勝賞金を加えても両者の差額は３億円程度だ。格差の拡大は疑いようがない。

　強いクラブはより強く。ＡＣＬを勝ち抜ける力を求める。村井満チェアマンの「本格的な大競争の時代に突入する。ピッチの戦いだけでなく、クラブの経営上の戦いにも競争をもたらす」という言葉がすべてだろう。既にこうした変革を踏まえて昨オフ、横浜ＭやＦＣ東京、リーグと並行してＡＣＬを戦う鹿島や浦和は積極的な補強で“先行投資”も行った。「ＤＡＺＮ元年」とも呼ばれる１７年シーズン。その結果は、各クラブの未来をバラ色にも灰色にも変える可能性を秘めている。