英ダラム大学マイケル・ボーランダー教授が、未確認異常現象(UAP)に対して軍事行動を起こすことは人類に壊滅的な結果をもたらす恐れがあり、攻撃は極めて慎重に検討されるべきだと各国政府に警告した。安易な攻撃が星間戦争を引き起こすリスクがあると主張している。

　国際政治誌「Global Policy Journal」のブログに寄稿したボーランダー教授は、「これまでUAPは人類の攻撃的な行動に対して自制的な反応を示してきたように見られるが、今後もそれが続く保証はない。例えば、小型の無人探査機ではなく、乗組員が乗っている可能性のある大型の機体を攻撃した場合は事態が変わるだろう」と指摘。「一部の機体は、その技術力に見合った高度な兵器システムを搭載している可能性がある。正当な理由や勝算もなく試すような真似はすべきではない」と述べた。

　さらにボーランダー教授は、アメリカ議会で開かれたUAPに関する公聴会で公開された映像に言及。米国のドローンがヘルファイア・ミサイルを発射してUAPを攻撃したものの、対象にほとんど影響を与えられなかった事例を挙げ、人類の兵器が地球外技術との戦闘で太刀打ちできる可能性は低いと警鐘を鳴らした。

　「対象は米国の領海外を飛行しており、何の脅威も敵意も示していなかったにもかかわらず、米国はヘルファイア・ミサイルを発射した。攻撃の効果は極めて小さく、対象は軽微な破片を同じ軌道上に飛ばしながら飛行を続けた。このことから、極めて高度な技術であった可能性がいっそう高まった」。

　そして、明確な敵意が示されない限り、UAPに対して軍事行動を起こすべきではないと強調。「UAP側から攻撃的な行動を開始した事例は非常に稀である。ほぼすべてのケースにおいて軍事的な脅威であると断定することは極めて困難であり、原則として非攻撃的かつ人類の民間対象と同等の保護を受ける存在として扱うべきだ。敵意を示さない限り、攻撃すべきではない」と締めくくった。

（BANG Media International／よろず～ニュース）