グループ名を、一時的に“ＮＪＺ”へ変更宣言をした、韓国のガールズグループ・ＮｅｗＪｅａｎｓが７日、対立中の芸能プロダクション・アドア（ＡＤＯＲ）が提起した「プロダクションの地位保全および、広告契約締結などの差し止め仮処分」の審理期日に出席するため、５人そろってソウル中央地方裁判所を訪れたと現地メディアの聯合ニュースをはじめ、複数メディアが報じた。

　仮処分尋問には当事者の出席義務はなく、５人は予告なく登場したという。アドア社からは、キム・ジュヨン代表が出席した。

　尋問は仮処分決定に先立ち、書面審理のほか当事者や利害関係者、参考人の陳述を聴き、資料を収集するための手続きだ。

　記事によるとこの日アドア側は、ＮｅｗＪｅａｎｓの成功には母体企業・ＨＹＢＥの全面的支援があったことを強調したという。同社の法定代理人は「スタイリスト、音楽、映像担当者、振付家、マネジャーなど、５０余人のスタッフが、（５人の）デビュー前から、ＮｅｗＪｅａｎｓの成功のためだけに努力をしてきた」「ＨＹＢＥからは、２度にわたり計２１０億ウォン（約２１億円）の投資を受けた。これは、１グループのための投資金額としては、異例の待遇だ」と説明。

　そして「ＮｅｗＪｅａｎｓはデビュー前、ＢＴＳのミュージックビデオに出演し、新曲を発表するたびにＨＹＢＥの所属アーティストと、ダンスチャレンジ動画で広報した。ＮｅｗＪｅａｎｓは最初から『ＢＴＳの妹』として大衆へ紹介し、ミン・ヒジン前代表の要求により『ＢＴＳに続く』『ＢＴＳを超える』と広報してきた。このように、ほかのグループ認知度をＰＲに利用したのは当時、ＨＹＢＥでは唯一の事例だった」と付け加えた。

　専属契約解除の理由として、あげられた事情については「ＨＹＢＥがＮｅｗＪｅａｎｓが嫌いで、差別したということだが、利益を追求する一般企業が、唯一で重要な収益源を自ら貶めるなど、あり得ない話」「ＮｅｗＪｅａｎｓが専属契約違反行為を積み重ねている」と主張した。