フリーアナウンサーの宮根誠司が４日、司会を務める、日本テレビ系「情報ライブ　ミヤネ屋」に出演し、ジャニーズ事務所所属タレントのエージェント契約についての疑問を投げかけた。

　今月２日の会見でジャニーズ事務所はジャニー喜多川氏による性加害問題で、被害者の補償を行う「ＳＭＩＬＥ－ＵＰ．」とタレントとエージェント契約をする新会社を設立すると公表した。宮根は現在のジャニーズ事務所からエージェント会社にスタッフが移った場合は「解体的出直しにならない」可能性があると指摘した。

　東山紀之がエージェント会社の社長、井ノ原快彦が副社長となることが発表されており、亀井正貴弁護士は「（東山、井ノ原の）２トップがファイナンスを受けて株主になるわけで、その場（ジャニーズ事務所）に居た遺産的な人たちが（エージェント会社を）やる、という風に世間が見るかもしれない」と説明。「運営するのがジャニーズに所属していた営業の方たち、スタッフだったら『前と同じじゃないか』と見るかもしれないから」と補足した。

　宮根は、スタッフを一新した場合は「Ｊｒ．時代から育成していって、グループもしくは個人でスターにしていくっていうスキームをできるかって言ったら、できないと思う」と分析。ライブ会場の確保、グッズの製作・販売、権利関係、契約など運営にさまざまな不備が生じるとした。

　エージェント契約では、タレントがエージェント会社に営業などを依頼する。報酬はタレントに渡り、そこからエージェント会社に手数料を払う形となる。一方で事務所とのマネジメント契約では、事務所が営業、報酬の交渉、契約、レッスン、スケジュール管理などすべてをてがける。報酬は事務所からタレントに支払われる形となる。

　３日のテレビ朝日系「報道ステーション」に出演したハリウッド俳優・松崎悠希はエージェント契約について「最終決定権が自分自身になる。俳優が『やりたくない』と言っても事務所側が『やれ』と言ったらやらざるを得ないという状況が過去にたくさんあったと思います」とメリットを説明。一方で、宣材写真を例に挙げ、カメラマン、スタジオ、メイク担当、印刷、アップロードなどすべての手配を俳優がやる必要があるとデメリットも語った。