プロゴルファーの東尾理子が１２日、ブログを更新し、不妊治療を受ける上で大きなネックとなる金銭面の負担について触れ、改めて市町村の助成金や特定不妊治療助成金制度など、自治体や職場での理解などが広まることを訴えた。東尾は不妊治療で２人の子供を出産。第３子も不妊治療で授かり、現在妊娠５カ月を迎えている。

　東尾は「お金がないと、治療もできない」というタイトルでブログを更新。不妊治療にかかる費用は「自己診療なので本当に高い」とつづり、「私の場合は貯金が底をつく前に子供を授かる事が出来ましたが、そうでなく諦めなくてはいけなかった方もたくさんいらっしゃいます」と、金銭的な負担が大きく諦めざるを得ない人もいることを指摘。

　だがお金が必要だから働いても、働くことで病院に通う時間が取れないという悪循環があることも訴え、東尾が主催している不妊治療に悩む女性達を招いたお茶会でも「妊娠治療をしていると言えないので、ただ寝坊や無断欠勤の多い人に思われている」などの声が上がっていることも紹介した。

　「医療技術はあってもお金がなければ病院にも通えない。しかし、いくらお金と医療技術があっても必ず願いが叶うとは限らない理不尽な妊娠治療」と、不妊治療の残酷さと難しさを改めて指摘。だからこそ、「『お金が足りなかったから妊娠治療にトライ出来なかった人』が一人でも減るよう」と、妊娠休暇の拡大、市町村の助成金の拡大、特定不妊治療助成金制度、保険適用の拡大などを訴え「治療費負担が減ることを願います」とつづっていた。