スポーツ庁は２日、日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）などと定期的に開催しているスポーツ政策の推進に関する円卓会議を都内で行った。昨今の大学スポーツにおける違法薬物などの不祥事を受け、スポーツ庁の室伏広治長官から「スポーツにおけるインテグリティの確保に向けて」との声明を、全国の国公私立大学長あてに発出する。

　大学スポーツを巡っては、部内でのハラスメント事案や、今夏には日大アメリカンフットボール部における薬物事案が明らかになるなど、不祥事が頻発している。

　室伏長官の声明文は「近時、大学スポーツにおいて、薬物事案、ハラスメント等の不祥事が相次いで発生している状況はゆゆしき事態であり、断じて許されることではありません」と冒頭でつづられ、「私は、大学スポーツ関係者はもとより、スポーツに携わる全ての者が基本法の精神へと立ち返り、スポーツが持つ本来的な意義と目的を改めて心に刻み、総力を挙げてインテグリティ（誠実性、健全性、高潔性）を高めていくことが必要不可欠であると考えています」と、不祥事根絶を強く訴えている。