国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）の最古参であるディック・パウンド委員（７９）は２５日、米ＣＮＮのインタビューで、新型コロナウイルスの影響で国内外で中止論が強まる東京五輪について、中止は「本質的にテーブルから外れている。大会の計画と実行に関与した人は誰もキャンセルを検討していない」と、中止の選択肢は除外されていることを強調した。

　ただ、ＩＯＣや大会組織委員会、都や日本政府が開催に向けて強調している選手、関係者を隔離した“バブル方式”での「安全安心な」運営については「バブルを作成してすべての兆候は特定できる」としつつ、「誰も何も保証できない。それについては合理的にしよう」と述べ、完全に安全であることは保証しなかったという。

　パウンド委員は大会の開催について「それだけの価値がある」と意義を強調したが、前提条件となる「安全面」の明言を避けたことで、国内外の世論にさらなる波紋を呼ぶ可能性がある。