スポーツ庁の室伏広治長官（４６）が５日、東京五輪・パラリンピック組織委員会の森喜朗会長（８３）が「女性がたくさん入っている理事会の会議は時間がかかる」などと女性蔑視とも取れる発言をしたことを受けてコメントを発表した。発言への直接の言及はなかったが、「スポーツ界の古きあしき習慣を根絶するための方策を強く求めてきた」「われわれは全ての女性の味方」などと、蔑視発言と相いれない姿勢を強調した。

　スポーツ団体における女性理事の４０％以上の登用などを定めたガバナンスコードを策定し、スポーツ界の男女平等を推進してきたスポーツ庁。そのトップとして、「われわれは日本のスポーツ界における古きあしき習慣を根絶するために、方策を講じることを強く求めてきた」「ジェンダー平等の理念を行動に移すことは、オリンピック・パラリンピック開催国として、また、国際社会で認められる日本であるためにも、大変重要な取り組みであると認識している」との見解を示した。

　森氏の問題発言に対する直接の言及はなかったものの、「われわれは全ての女性の味方であり、今後も女性が輝くことのできる環境づくりに、また、感動していただけるスポーツ界を目指し、真摯（しんし）に取り組んでいく」との基本姿勢を改めて強調した。

　組織委の森会長は前日４日に会見を開き、問題の発言について謝罪し撤回。辞任は否定しているが、国内外で批判が広がっている。