東京五輪 仏世論調査でも6割が今夏開催に反対 東京24年パリ28年も賛成6割

 フランスの民放ラジオのRTL(電子版)は1月31日、今夏に予定されている東京五輪についてのフランスでの世論調査の結果を公表した。

 予定通りの今夏開催を望むかの問いには60%が「いいえ」と回答。開催可否については「確実に開催されない」が17%、「おそらく開催されない」が52%で、計69%が否定的な見方を示した。RTLは「これは健康危機以来のフランス人とスポーツの関係を強調している。彼らにとってスポーツは二次的なものであり、感染リスクを正当化するものではない」と、分析した。

 また、様々な報道の中で、東京五輪の24年延期(パリ五輪を28年、ロサンゼルス五輪を32年)と、まだ開催地の決まっていない32年への延期が取りざたされているが、同世論調査では62%が24年延期を支持した。同調査はスポーツ愛好者546人を含めた18歳以上の1005人を対象にインターネットで行われた。

 日本国内における各種世論調査では中止と再延期を合わせた今夏の開催に否定的な世論が約8割を占めている。

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