東京五輪・パラリンピック組織委員会は１２日、都内で理事会を開催し、調整を進めている来年の競技会場の利用交渉について、全４３会場のうち、８割の施設から了解を得たことが報告された。

　冒頭のあいさつで森喜朗会長（８２）は、「８割の施設から来年の利用に基本的な了解を得ている」と、明かした。その上で「ただ、すでに来年の予約が入っているところもあり、お断りしなければならない場合もある。丁寧な調整を続けていく」と、話した。理事会後に会見した武藤敏郎事務総長（７６）は「都所有の施設、オリンピックスタジアム（新国立）、さいたまスーパーアリーナ、馬事公苑などからは了解を得た」と、発表。その上で、難航が予想されているメーンプレスセンター（ＭＰＣ）などで利用予定の東京ビッグサイト（国際展示場）については「来年すでに多くの予約が入っており、利用者との調整を都と連携して行っている。調整中。また、幕張メッセもビッグサイトと同じように利用者の予約で多数埋まっている。利用者と丁寧な話し合いを行っている状況」と、説明した。