2020.06.12

延期の東京五輪　課題の来年の会場利用「８割の施設から了解」と森喜朗会長

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　東京五輪・パラリンピック組織委員会は１２日、都内で理事会を開催した。

　先日のＩＯＣ理事会で、来夏に延期された東京大会を“簡素化”することが決定。冒頭のあいさつで森喜朗会長（８２）は、調整を進めている来年の競技会場の利用交渉について、全４３会場のうち「８割の施設から来年の利用に基本的な了解を得ている」と、明かした。その上で「ただ、すでに来年の予約が入っているところもあり、お断りしなければならない場合もある。丁寧な調整を続けていく」と、した。

　また、現在、日本で保管されている聖火については「絶えることなく灯り続けている」とし、「いずれはオリンピックミュージアムでの展示なども考えている」と、明かした。