東京五輪の来年への延期を決めた国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）が、新たな開催日程について３週間前後をめどに決定する方針であることが２６日、関係者の話で分かった。大会組織委員会内で有力な夏開催案を軸に、一部の国際競技連盟（ＩＦ）から提案があった春開催案も検討する。遅くとも来夏までに開催することは確定している。

　ＩＯＣのバッハ会長は２６日の臨時電話会議で各ＩＦやＩＯＣの全委員と意見交換。春開催を望む意見や９月開催が案として出されたほか、日程の早期決定を求める声が目立ったという。ＩＯＣ調整委員会や組織委で構成する作業部会が日程、会場などの懸案を調整する予定で、日程はＩＦの意見を踏まえて「３週間をめどにはっきりさせたい」との方向性がＩＯＣ側から示された。

　ＩＯＣによると、全ＩＯＣ委員を対象とした電話会議は史上初めて。バッハ会長は、安倍晋三首相との電話会談で提案された東京大会の１年程度の延期に同意した後にＩＯＣ臨時理事会で延期を正式承認した経緯や、判断に至った背景を説明。中止回避決定に、出席者から同意を得た。

　来夏に世界選手権を予定する陸上や水泳の各ＩＦは、日程変更に応じる姿勢を示している。一方、バッハ会長は２５日の記者会見で、開催日程について「幅広い視点から検討できる。夏だけに限定はしていない。全ての選択肢が検討される」と述べて含みを持たせた。