国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）が新型コロナウイルス感染拡大に伴い、東京五輪・パラリンピックについて延期を含めて検討に入ったことを受けて、東京五輪・パラリンピック組織委員会の森喜朗会長（８２）と、武藤敏郎事務総長（７６）が２３日、都内で報道陣の取材に応じ、延期を含めた検討を今後４週間行うことで、ＩＯＣと合意したことを明かした。

　森会長には海外メディアから「１、２年の延期の場合、今の仕事を続ける？」という質問が飛んだ。「こういう質問は極めて失礼な質問だと思います」と応じつつ「私の命があるかどうかも分かりませんので、何とも言えません」と、ポツリと話した。

　森会長はＩＯＣとの今後の話し合いの中で、延期の判断になった場合でも容認する意向を示した。