米国水泳連盟と米国陸上競技連盟は２１日、新型コロナウイルスの世界的な感染拡大を受け、米国オリンピック・パラリンピック委員会（ＵＳＯＰＣ）に対し、東京五輪の延期に尽力するよう公式書簡を送ったと発表した。ノルウェーなど各国・地域の国内オリンピック委員会（ＮＯＣ）も相次いで延期を主張。国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）は通常開催を目指す方針を崩していないが、いよいよ苦しい立場に追い込まれてきた。

　ＩＯＣの足元が揺らいできた。米国水泳連盟はこの日、同国オリンピック・パラリンピック委員会（ＵＳＯＰＣ）に対し五輪の１年延期に尽力するよう要請した。同連盟のヒンチー最高経営責任者（ＣＥＯ）は公表した文書で「選手たちはとてつもない重圧、ストレス、不安を抱えており、彼らのメンタルヘルスと健康を最優先にすべきだ。ＵＳＯＰＣは選手のために声を上げてほしい」と訴えた。

　この動きに米国陸上競技連盟も同調した。同様に声明文を発表し、「ＵＳＯＰＣがＩＯＣに延期を提言することを要求する。完ぺきな答えはないこと、そして非常に難しい決定であることは認めるが、ＵＳＯＰＣは五輪運動のリーダーとして、アスリートのために声を上げてください」と開催延期を要請した。

　五輪の花形競技でもある水泳と陸上は米国内での人気も高く、発言力は大きい。２００８年の北京五輪や、今回の東京五輪で競泳の決勝が午前に組まれているのも、多額の放映権料を払う米国のゴールデンタイムに設定されているからだ。２大競技の共闘により、五輪大国である米国が今後、延期に向けて動き出すことは決定的になったと言っていい。

　各国・地域の国内オリンピック委員会（ＮＯＣ）からも延期を求める声が相次いでいる。

　ノルウェーのＮＯＣはこの日、新型コロナウイルスの問題が終息するまで延期するように求める書簡をＩＯＣのバッハ会長に送ったと発表した。スロベニアＮＯＣのガブロベツ会長も選手が練習場所を確保できない現状を問題視し「７月に開催することはできない。２０２１年開催でも何の問題もない」と延期を要望。ブラジルのＮＯＣも１年間の延期を求める声明を発表した。

　ＩＯＣのバッハ会長は１９日に「もちろん違うシナリオは準備している」と通常開催以外の可能性に言及したが、延期を求める声は日増しに高まっている。代替日程、延期にかかるコストなど課題は多いが、もはやこの流れは止められそうにない。