新型コロナウイルス感染拡大の影響で、東京五輪開催への懸念が広がる中、東京五輪・パラリンピック組織委員会は４日、スイス・ローザンヌで開催された国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）理事会のテレビ会議に出席した後、都内で森喜朗会長（８２）、武藤敏郎事務総長（７６）が取材対応した。

　森会長は国内外から心配の声が上がる情勢に「中止はまったく考えてない。ただ、色んな人から色んな意見がある。それには耳を傾けないといけない。毎日毎日状況は変わる。柔軟に対応しなければいけない。最大限注意しながらやっていく」と話した。そして、組織委の長として「色んな憶測や風評はあったが、職員は今、５０００人を超えた。みんながそれぞれのベニュー、地域に行って大変な努力をしている。スタートした２０１３年からみても、足掛け６年。どんな思いをして命がけでやってきたか。そのみんなの気持ちが怯んではいけない、たじろいでもいけない。命がけでやってきたことをしっかりと守ってあげるのが我々会長、事務総長の責任。全職員の努力が報われるようにしっかりやっていく」と、不退転の決意を語った。

　３日にＩＯＣのトマス・バッハ会長（６６）がコロナウイルスに関する緊急声明を発表し、「東京五輪の成功に全力を尽くす。選手たちは自信を持って大会に向けた準備を進めて欲しい」と、予定通りの開催を強調したことを受けて、森会長は「バッハ会長の力強い宣言が我々を大変勇気付けてくれた。私が寝たのは夜２時半だった。心配だったが、バッハさんの発言でホッとして寝付きがよくなった」と、感謝を表明した。日本の対策についてはバッハ会長、ジョン・コーツ調整委員長からは「日本は考えられる手を打っており、大変心強い。７月２４日に大会が開催されることを確信している」と、評価されたという。