新型コロナウイルス感染拡大の影響で、東京五輪開催への懸念が広がる中、東京五輪・パラリンピック組織委員会は４日、スイス・ローザンヌで開催された国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）理事会のテレビ会議に出席した後、都内で森喜朗会長（８２）、武藤敏郎事務総長（７６）が取材対応した。

　３日にＩＯＣのトマス・バッハ会長（６６）がコロナウイルスに関する緊急声明を発表し、「東京五輪の成功に全力を尽くす。選手たちは自信を持って大会に向けた準備を進めてほしい」と、予定通りの開催を強調したことを受けて、森会長は「バッハ会長の力強い宣言が我々を大変勇気付けてくれた。私が寝たのは夜２時半だった。心配だったが、バッハさんの発言でホッとして寝付きがよくなった」と、感謝を表明した。日本の対策についてはバッハ会長、ジョン・コーツ調整委員長からは「日本は考えられる手を打っており、大変心強い。７月２４日に大会が開催されることを確信している」と、評価されたという。

　また、２０日に日本に到着し、同２６日に福島県から始まる聖火リレーについて、感染拡大防止に向け、ランナーや、スタッフ、観客への健康管理の徹底や、セレモニーの観客入場制限など規模を縮小する可能性など基本方針を説明したという。