日本野球機構（ＮＰＢ）は９日、都内で臨時の１２球団代表者会議を開き、２０日予定のセ・パ両リーグの開幕を延期することを決定した。開幕延期は東日本大震災が起きた２０１１年以来、９年ぶり。午前中に開かれた「第２回新型コロナウイルス対策連絡会議」で、専門家チームから「延期が望ましい」という見解を受けて協議。斉藤惇コミッショナー（８０）は「遅くとも４月中の開幕を目指す」とし、最悪の場合には五輪期間中の公式戦実施の可能性を示した。

　専門家チームが公式戦の再開、開幕は「延期が望ましい」とした理由は大きく分けて二つある。一つ目は患者数が依然として増えていること、そして二つ目は予定通り開催するまでの準備期間が短いこと。

　患者の程度を示す指標として専門家は「基本再生産数」を挙げた。「基本－」とは感染症の広がりを推計する尺度となる数値で、感染者１人が他の人への感染性を失うまでの間に、２次感染させる人の平均数で表す。愛知医科大学大学院の三鴨教授は「これが一定のレベル以下になる、減少すること」を再開の条件の一つとした。

　もう一つの「準備期間」について、東北医科薬科大学の賀来特任教授は「入場の際のチェック体制や環境整備。また家族を含めた選手方への健康管理態勢の構築。そういったことにまだ準備する必要があるのではないか」とした。

　開催には観客に配るマスクや、消毒液の確保、熱を測るサーモメーターなどが必要になる。それらの確保が難しくなっている現状、そして厳格なチェック体制を敷く際の人員の確保、さらにはベンチ、ロッカーを含むスタジアム内の清掃手順の再構築など、課題は次々と挙げられた。

　まずは感染者が減少し、その上で、いかにリスクを抑える対策を図れるか。専門家チームは、そのための時間がまだ必要と判断した。