プロ野球のオーナー会議と日本野球機構（ＮＰＢ）の定時社員総会が２７日、東京都内で行われ、プロ野球の新コミッショナーに日本取引所グループＣＥＯなどを歴任し、今年７月からコミッショナー顧問を務める斉藤惇氏（７８）を選任した。任期は２０１９年１１月までの２年間。歴代コミッショナーでは異例の財界出身となり、収益面を含めた球界発展への手腕に期待がかかる。

　「プロ野球は文化的公共財で、長い伝統を持つ。プロ野球の隆盛をどうやって、さらに高めていくかが使命の一つと認識している」。斉藤氏はコミッショナー就任後の会見で、そう抱負を述べた。

　その経歴からも大きな期待を担っての就任だ。斉藤氏は野村証券副社長をはじめ、東京証券取引所社長、日本取引所グループＣＥＯなどを歴任してきた。

　これまでコミッショナーには警察関係や法曹界出身者が多く、経済界出身では第６代の金子鋭コミッショナー（富士銀行会長）以来だ。日本代表の常設化や事業会社の立ち上げを経て、２０年の東京五輪へ向けて収益面を含めた発展へ“経済のプロ”である斉藤氏に白羽の矢が立った。

　「私の経験と持ち味を生かして貢献したい」と話した斉藤氏。施策の一つに、大リーグ機構（ＭＬＢ）との友好関係促進を挙げた。

　野村証券時代に約１０年間の米国勤務があり「（当時のＭＬＢは）人気が落ちていたが今は復活している。その辺を学びたい」とし、共通の友人を通じ「マンフレッド・コミッショナーと会談の機会を持ちたい」と早期のトップ会談も熱望した。

　２０年の東京五輪へも「国民の願いの実現で非常に重要。真剣に取り組みたい」と意気込む。長年の課題だったビジネス面の発展に取り組む斉藤コミッショナー。その手腕が注目される。