インテルも売却か 中国企業が筆頭株主へ

 サッカー日本代表DF長友佑都が所属するイタリア1部(セリエA)インテル・ミラノが、中国企業に株式の70%を売却する可能性が高いことがわかった。1日までにイタリア主要スポーツ紙の公式サイトなどが報じている。

 現在のクラブオーナーであるインドネシア人実業家、エリック・トヒル氏が、ゴールドマンサックス社のアドバイスを受けて株式の買い手を探していたところ、中国企業の蘇寧電器グループが興味を示し、新たな筆頭株主の最有力候補になっているとみられる。

 交渉は6月中にもまとまる見込みだという。トヒル氏は2013年11月にクラブの株式70%を買い取っていた。イタリアでは同じミラノに本拠を置き、日本代表MF本田圭佑が所属するACミランも中国企業グループと“クラブ売却”について交渉している。

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