イルカの入手方法をめぐり、日本動物園水族館協会（東京）が世界動物園水族館協会（スイス）から会員資格を停止された問題で、日本協会は２０日、会員投票の結果、世界協会への残留を決め、残留を要望する文書を２０日夜、世界協会に送付した。世界協会は、日本協会の会員施設が、和歌山県太地町の追い込み漁で捕獲されたイルカを入手していることを問題視していた。日本協会は今後、会員施設が追い込み漁のイルカを入手することを禁止する。

　「残留」は９９、「離脱」は４３。漁によるイルカの調達が、全国の動物園、水族館の投票で断念することが決まった。日本協会の幹部は苦渋の表情で「追い込み漁は決して残酷とは言えない」と何度も強調、「反捕鯨団体からの圧力もあった」と恨み節も漏らした。

　会見した日本協会の荒井一利会長は「世界協会に加入している利点は大きく、この問題だけで離脱するのは困難だ。イルカ入手が非常に難しくなったのは日本の水族館にとって不利だが、飼育下の繁殖を推進したい」

　日本協会は世界協会に「具体的にどう残酷なのか指摘してほしい」と問い合わせていたが、結局回答はなかったという。「多数決でなく、協会が離脱を選択する道もあったのでは」と問われた荒井会長は「会員の意向を尊重したかった」と表情を厳しくした。

　日本協会の会員施設のうち、イルカを飼育しているのは３４施設で、少なくとも１９施設は太地町から入手している。今後、会員施設が野生イルカを入手する場合は、海岸に打ち上げられて保護された個体などに限られる。荒井会長は「追い込み漁や日本の捕鯨文化を否定するわけではない」と繰り返した。

　現在飼育しているイルカは問題とされないが、繁殖ができない水族館は将来的に飼育するイルカがなくなってショーができなくなり、経営に大きな影響が出る可能性がある。

　日本協会によると、会員施設のうち、イルカを飼育しているのは３４施設で、年間計２０～３０頭を購入しており、１頭当たり１００万円程度という。