新日本、全日本、ノア、ＤＤＴ、スターダム、ディアナ、東京女子のプロレス７団体のレスラーらが１５日、都内の衆院議員会館を訪れ、プロレスラーでもある馳浩衆院議員（５８）＝自民＝に要望書を提出した。新型コロナウイルス感染拡大の影響で興行中止や延期が相次ぐ中、プロレス関係者への簡易検査キットの早期普及、年間契約選手の休業補償の２点を求めた。

　プロレス界のＳＯＳだ。今月に入って主要団体の大会が軒並み中止となった業界の危機に、最大手の新日本とスターダムのオーナーである株式会社ブシロードの木谷高明取締役が要望書提出に動き、５団体が賛同。木谷取締役は馳議員を前に「プロレス界全体、ひいてはライブエンターテインメント全体の課題」と力説した。

　簡易検査キットで感染の有無を判別できれば、接触が生じる競技のために開催が難しい無観客試合や、少数の観衆を集めた大会も「理論的には可能になる」と説明。休業補償は、年間契約選手の立場が「中途半端。社員でもない。フリーでもない。補償（の対象）に当たらない」といい、正社員相当の扱いで受給できるよう求めた。

　各団体の主力である新日本の棚橋弘至、ノアの丸藤正道らはレスラーの窮状を熱弁。全日本の諏訪魔は「道場では時間を分けて選手が密集しないようにしている。練習環境がない。ジムも閉鎖してランニングするにも人がいっぱい」と訴えた。

　自身もプロレスラーである馳議員は休業補償に関して「雇用形態は分かっている。対象に含まれるはず」とし「一人一人が手続きをするのは難しい。つなぎ役はさせていただく」と協力を明言。簡易検査キットに関しては「（検査は）医療機関において行うもの」と強調した上で、２０日以降に１時間で検査可能なキットが発売されることから「各団体も医療機関と提携しているはず。医療機関で受診した後に活用されることになるので、そのことを踏まえて対応していただききたい」と回答した。木谷取締役は「ご理解いただいたのはよかった」と満足げに話した。