新日本、全日本、ノア、ＤＤＴ、スターダム、ディアナ、東京女子のプロレス７団体のレスラーらが１５日、都内の衆院議員会館を訪れ、プロレスラーでもある馳浩衆院議員（５８）＝自民＝に要望書を提出した。新型コロナウイルス感染拡大の影響で興行中止や延期が相次ぐ中、プロレス関係者への簡易検査キットの早期普及、年間契約選手の休業補償の２点を求めた。

　木谷取締役がプロレスの業界団体設立へ動くことを明言した。要望書を提出後、馳議員から「業界として統一されたコミッショナーがあると対応しやすい」と言われ、苦笑しながら「加盟してもらうみたいな感じ」とコミッショナーだけでなく業界団体的な組織にする考えを披露。「日本プロレス協会でいいんじゃないですか。いろんな業界には団体があるのに、なんでプロレスにはないんですかね。ないことに深い理由はないような気がする。音頭を取りますよ」と腕をさすった。