米大リーグ機構（ＭＬＢ）のマンフレッド・コミッショナーが１０日、今季年俸の減額幅で対立している選手会に今後新たに出す案でも溝が埋まらない場合、自身の権限で開幕を強行する姿勢を示した。新型コロナウイルスの感染拡大で見合わせていた今季開催で労使が協議に入り約１カ月、事態は最終局面を迎えた。

　同コミッショナーは開催の可能性に「１００％」と強気だ。その根拠は、スポーツ専門局ＥＳＰＮによると、年俸を単純に試合数に比例させる限り、日程を決める権限はＭＬＢにあると３月に選手会と合意したからだとみられる。

　直近の交渉ではＭＬＢが１０日を期限に７６試合制で、試合数に比例した年俸の半額を保証する案を提示。選手会は９日に年俸が単純に試合数に比例した８９試合制を、対案で出した。大詰めの交渉に向け、コミッショナーは無観客で大幅な減収となるだけに「（１試合当たりの）年俸で１００％以外の数字を示してほしい」と要求。８９試合制も「現実的でない」と全面的な譲歩はないとした。

　強行開催なら５０試合ほどになるもよう。選手会は賛意を示してきたＭＬＢの収益となるプレーオフ拡大への反対で抵抗する可能性がある。コミッショナーは合意が望ましいとしながらも「やむを得ない場合は権限を行使する。最も大事なのは２０２０年に大リーグを実施することだ」と決意を示した。