日本水泳連盟の村松さやか常務理事が１日、都内で取材に応じた。ドーピング違反などによって資格停止処分を科された選手でも、競技開始日までに資格停止期間が終了していれば、大会に仮エントリーができる内規を定めた経緯について説明した。

　今季の日本代表選考を兼ねて開催された日本選手権（３月１９～２２日）から、運用された。エントリー時点では資格停止中だった選手１人が、このルールを適用して出場し、愛知・名古屋アジア大会（９～１０月）の日本代表に決まっている。

　この内規を定めるにあたり、日本水連はＪＡＤＡ（日本アンチ・ドーピング機構）に確認。「（資格停止期間が）試合時に終了しているのであれば問題ない。エントリープロセスについては、競技団体で決定してください」と回答を受け、顧問弁護士への相談の上、作成に至った。

　しかし、このルールは日本選手権に参加した選手やコーチなどには事前に共有されておらず、不公平感は否めなかった。村松氏は「公平性がないことについては受け止めないといけないが、予選が始まった時点では同じ土俵に立っている」と、あくまでもエントリー期間に特別措置をもたらすルール設定だったことを強調。その上で「アンチドーピングの案件で（内規を）公表すれば本人の名前も付いてくるので、プライバシーを守るためだった。事案はＪＡＤＡが公表するため、日本水泳連盟から発表することはできなかった」と、事前に公表しなかった理由を説明した。

　内規は、３月４日の常務理事会で決定した。村松氏は「選手の将来をサポートしたい。資格停止期間が終わって許されるなら、選手のチャンスを摘みたくないポリシーのもとで作った」と語った。