スポーツ庁の室伏広治長官は２５日の記者会見で、東京五輪・パラリンピックと２０２２年北京冬季五輪・パラが開催される２１年度へ「選手を手厚くサポートしていく必要がある。国民の心と体の健康のためにもしっかり取り組んでいきたい」と決意を表明した。
２１年度当初予算案で競技力向上事業の１０３億円、全体の３５４億円はともに過去最高となっている。新型コロナウイルス禍で味の素ナショナルトレーニングセンター（ＮＴＣ）などが感染対策を取った上で使用されてきたことに触れ「安心、安全にアスリートがトレーニングできるようにしていきたい」と語った。
