国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）のトーマス・バッハ会長（６６）が１６日、都内で菅義偉首相や小池百合子東京都知事らと会談し、新型コロナウイルスの影響で来夏に延期された東京大会の開催への決意を示した。夕方には東京五輪・パラリンピック組織委員会の森喜朗会長（８３）とともに会見。国内外で感染の再拡大が深刻化している中、８カ月後の開催をアピールした。

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　バッハ会長は開催に向けて、強気な姿勢を見せたが、東京五輪が抱える課題は山積みだ。冬を迎えつつある米国や欧州では第２波、第３波と感染の拡大が続いている。第１波のように完全にスポーツが停止しているわけではないが、複数の国からの渡航を伴う大会は延期、中止が相次いでおり、五輪予選やランキング大会を公正に行えるかのメドは立っていない。

　バッハ会長が期待を寄せたワクチンについても、米ファイザー社と独ビオンテック社が共同開発しているワクチンが、９０％以上の有効性を示し、実用化への最終段階に入ったが、来年夏までにどこまで行き渡るか。仮に確保できたとして、テニスのジョコビッチ（セルビア）のように副作用などへの懸念から、ワクチンに否定的な選手もおりどこまで徹底できるかは不透明だ。状況次第では今年の延期前のように海外選手から開催反対の声が上がる可能性もある。

　年内に取りまとめられる追加経費、コロナ対策費、そしてそれに対する世論の理解を得られるかも含め、見通しはまだまだ明るいとはいえない。（デイリースポーツ五輪キャップ・大上謙吾）