安倍晋三首相（６５）の辞任表明を受け、東京五輪・パラリンピック組織委員会の森喜朗会長（８３）がコメントを発表した。

　１３年９月の招致決定からともに大会成功にむけて歩んできただけに「安倍総理には東京大会の招致に当たり、力強いオールジャパンの体制を築き、自ら先頭に立って東京大会開催を勝ち取っていただきました。また、今年の３月には前例のない大会１年延期をご決断いただき、来年の大会実施に向けてコロナ対策をはじめ全面的なご支援をいただいて参りました。改めて御礼を申し上げるとともに、残りの在任期間中のご指導、また総理を退かれても引き続きご支援をお願いするとともに、快復を祈念申し上げます」と、ねぎらった。

　新型コロナウイルスの影響により、来夏に延期となった東京五輪。コロナの終息が見通せず、未だに開催の是非が問われる中で、強いこだわりをみせてきた安倍首相の辞任は求心力低下を招く恐れもあるが、組織委の幹部によると、この日の夜に国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）のトーマス・バッハ会長と電話会談をした森会長は、総理の会見での内容を紹介しながら「（開催に向けて）心配はない」と話し、引き続きの連携を確認したという。

　組織委員会の会長として「組織委員会としては、国、都、ＩＯＣ、ＩＰＣをはじめとする関係者と引き続き、緊密に協議・連携しつつ、既に作成されたロードマップに示されたスケジュールに沿って、しっかりと準備を進め、世界のアスリートと、その素晴らしいパフォーマンスを楽しみにする方々のため、安全・安心な大会運営に向けて尽力して参ります」と、決意をつづった。

　安倍首相は１３年９月の招致成功の際の首相であり、最終プレゼンテーションにも参加。東日本大震災による放射能への懸念などについても「コントロール下にある」などと世界に安全な五輪を約束した。１６年リオデジャネイロ五輪の閉会式では、人気ゲームの主人公「マリオ」に扮し、土管から出てくるパフォーマンスで大会をアピールした。

　新型コロナウイルスによる延期が決まった際にも、２年延期案もある中で、組織委の森喜朗会長が「総理が決断した」と明かしているように１年延期を決定。来年９月に自民党の総裁選を控える中で、任期内での開催にこだわった。