１年間の延期が決まった東京五輪・パラリンピックについての国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）と、組織委員会の幹部会議が１６日、テレビ会議方式で行われ、会議後、ＩＯＣのジョン・コーツ調整委員長、クリストフ・デュビエグゼクティブディレクター、組織委の森喜朗会長、武藤敏郎事務総長が会見した。

　会議では２１年大会開催までのプロセスを協議する会見に出席した４人を中心とした委員会を設立。２０年大会の運営計画（会場、競技スケジュール）について、延期しても踏襲することが望ましいこと、この考えにのっとり、日本側は各会場所有者に２１年開催日程における使用を要請し、それに向けた準備への誓いを求めること。またサービスレベルの水準の最適化、合理化を検討し、延期コスト削減を図ること、新型コロナウイルスについての対応策を大会運営計画に盛り込むことなどを確認した。

　組織委の森会長は「前例のないこのチャレンジを乗り越えるための体制作りを進めてきました。本日の合意は５、６年かけて準備してきたものを、今後１年で推し進める上では重要な成果と考えています。引き続き全ての関係者の皆さまと緊密に連携し、大会開催に向けて尽力してまいります」と、コメントした。