２陣営の提案内容が公表された新国立競技場の新たな建設計画について、事業主体の日本スポーツ振興センター（ＪＳＣ）の大東和美理事長と関係者との意見交換会が１５日、東京都内で始まった。日本陸連の横川浩会長は２０２０年東京五輪・パラリンピック後にトラック上に座席を設置する政府計画を見直し、陸上競技場としての機能を維持するよう要望した。

　横川氏は会談後、報道陣に「引き続き陸上競技場として使っていきたいという気持ちを率直に申し上げた」と語った。日本陸連の尾県貢専務理事は五輪テスト大会として２０年の日本選手権に加え、国際大会の実施を検討していることを明らかにした。