日本バスケットボール協会は４日、都内で理事会を開催し、２日に改革を主導するタスクフォース（特別チーム）の第６回会議で報告された来年１０月からの男子の新リーグの入会審査結果の承認と、強化に関する最終提案の受け入れを決定した。

　強化提案には日本代表の強化案のほか、１５歳以下のゾーンディフェンス禁止や、代表招集に応じなかった場合の罰則の設置などが盛り込まれている。

　ゾーンディフェンスは１２歳以下のチームの９０％以上、中学校の約７０％が使用している戦術だが、タスクフォースはその結果、１対１の技術レベル、日本バスケットボール全体の守備力の低下、創造力の不足を招いていると指摘。小学生のミニバスケットボールは今月から、中学校は来年４月以降のゾーンディフェンス禁止に向け、ルールブックの策定などを行っていく。

　代表招集拒否については、これまで高校総体と、国際試合期間が重なり、学校を優先するケースがあり、国際連盟から問題視されていた。タスクフォースの提案では「全カテゴリーの日本代表チームの選手は、すべての代表活動に参加する義務を負う（合宿を含む）」としており、代表活動に選手が参加しなかった場合、当該選手に半年間の出場停止処分を科すとしており、例外の事情として入学試験、他の機会に振り替えることのできない試験の２つを挙げている。