１３日のテレビ朝日「モーニングショー」は、未明にドナルド・トランプ大統領が東京五輪に関して「１年延期したほうが良いのではないか」と述べたことや、ＩＯＣのバッハ会長が「ＷＨＯ勧告に従う」としたことなどをテーマに報じた。

　番組では、五輪開催時期は、莫大な放映権料を払う米テレビ局ＮＢＣの意向が大きく働くとの見方を紹介。コメンテーターの玉川徹氏は「結局、ＩＯＣはＮＢＣなんですよね。アメリカ国民が五輪どころじゃないって考えちゃったら、放送してもしょうがないと言うことになってしまい、今年やるのはやっぱりなしなんじゃないのと。全部ビジネスですもんね」と述べた。

　ＩＯＣの態度については「中止・延期の方向に一歩進んだんでしょうね。ＩＯＣはＷＨＯにある種責任を丸投げしたような感じですね」と指摘した。

　今後のＷＨＯの動きについて「ＷＨＯはどういう勧告をするのか。五輪を開くことによって、感染が広がったりするのか、そこの観点。ＮＢＣは関係ないでしょうから、五輪で感染が悪化して世界中に広がってしまわないかがポイント」とし、「７月から８月に、それまでに世界中でコロナ感染症を抑え込めるのか。抑え込めると考えている人の方が少ないんじゃないですか」と語った。