東京五輪・パラリンピック組織委員会の森喜朗会長（８２）と武藤敏郎事務総長（７６）は１０日、国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）理事会でのプレゼンテーションを終え、都内で会見した。プレゼンでは新型コロナウイルスで来夏に延期となった東京大会について、新たな指針と、ロードマップを提示された。

　新型コロナの影響により、「コロナは世界を変え、そして物事の優先順位も変わった。大会の成功のためには、全てのステークスホルダーが、創造性、柔軟性、決意をもって、これまでにない形での協力をワンチームで進めていく必要がある」とし、大会原則を「世界における経済、社会、医療の新たな状況に即し、延期に伴う費用と負担を最小化し、国民・都民から理解を得るべく、競技と選手に重点を置きつつ、サービス水準の見直しを含んだ効率化・合理化を進め、簡素（シンプル）な大会とする」と定めた。

　競技と選手については「基本を維持しながら、必要かつ可能な場合に新たな状況に即した対応を行う」とし、大会関係者に対して東京大会への参加者の削減を要請すること、すべての分野での効率化、コスト削減、会場ごとのサービスレベルの見直し、大会関連イベントの再検討を行うことを発表した。大会関係者については、「競技団体や各国五輪委員会など広義の意味での関係者」（武藤事務総長）とし、アスリートは含まれないという。

　ＩＯＣと大会組織委員会は、コスト削減や大会簡素化に向けた見直し案として２００を超える項目をまとめている。