バレー会場、横浜見送りの公算 有明一体開発でコスト削減

 2020年東京五輪のバレーボール会場見直し問題で、東京都が有明アリーナ(江東区)周辺を一体的に開発し、維持管理費など全体のコスト削減を検討していることが8日、関係者への取材で分かった。横浜アリーナ(横浜市)への変更案は国内外の競技団体が難色を示しており、見送られる公算が大きい。

 小池百合子知事は今月24日より前に結論を出す意向を示しており、近く最終判断する。バレーの横浜会場が見送られた場合、小池知事が移転を提案した3会場全てが当初の計画通りとなる。

 関係者によると、有明地区では、アリーナのほか、テニスの森などが整備され、大規模マンションなどが開発される。

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