野球用品メーカー２１社参加による一般社団法人「野球・ソフトボール活性化委員会」の設立が１６日、発表され、大阪市内で会見が行われた。

　同委員会は野球人口の減少に歯止めを掛けることが目的。「野球・ソフトボール活性化委員会」の通称を「球活委員会（球活）」とし、各競技団体と協力して、野球の普及振興活動、関連産業の発展を推進していく。

　代表理事の久保田憲史氏は「少子化のペースより野球人口の減少のペースが速い。今は中学、高校とサッカーと（競技人口が）逆転している。その状況を踏まえて、メーカーとして何かできないか、として始まった」と設立の趣旨を説明した。

　普及振興活動の課題の１つとして、高校野球の競技人口の維持拡大を掲げた。野球人口の減少は中体連軟式野球で顕著となっており、０９年の３０万７０５３人を境に減少を続けて、１６年は約１２万人減の１８万５４１３人となっている。この減少は今後、高野連硬式野球の人口減少へとつながる可能性が高い。同委員会は幼児、小学生向けの用具開発などで底辺拡大を狙う。

　２０１７年度のスローガンは「Ｐｌａｙ　Ｂａｌｌ，Ｐｌａｙ　Ｌｉｆｅ．人生に野球の喜びを！」。Ｗｅｂサイトを開設し、小学生を含む親子ペア１万人をプロ野球公式戦に招待するキャンペーンなどを行う。