日本野球機構（ＮＰＢ）の機構理事会とプロ野球１２球団の実行委員会が９日、都内で行われ、東京五輪が開催される２０２０年の日程について、問題点などを協議。ＮＰＢの井原敦事務局長は「これから何を課題として考えなければいけないかの方向性について、話をしました」とした。

　現状では東京五輪・パラリンピック組織委員会が大会期間前後の約７カ月間で神宮球場の使用中止を要請。同球場を所有する明治神宮外苑とヤクルト、東京六大学野球連盟など、使用する４団体が期間短縮を求めている。

　また東京五輪で野球が種目復帰を果たした際には、会場の候補である横浜スタジアムやＱＶＣマリンフィールドが一定期間で使用できない可能性がある。

　「ヤクルトを１１球団で支えていかないと日程を組むのが大変。大がかりなオペレーションになる」と井原事務局長。五輪期間中のシーズン中断の検討も加え、日程編成はＮＰＢと首都圏球団を含む６球団による作業部会で議論を進めるとした。