ひとり親家庭の食事、学校給食のない休日は「1日2食以下」が急増 「自分は1日1食」「子どもにはお肉、親は豆腐」

ひとり親家庭を対象としたフードバンク事業『グッドごはん』を運営する認定NPO法人グッドネーバーズ・ジャパン(東京都大田区)は、このほど「ひとり親家庭の収入・暮らしの状況」に関する調査を実施、その結果を発表しました。それによると、学校給食のない休日に「1日2食以下」となる子どもの割合が、平日と比べて3倍に増加することが明らかになりました。

調査は、首都圏、近畿圏、九州圏に居住し、同事業を利用するひとり親1818人(ひとり親家庭等医療費受給者証を有する保護者)を対象として、2026年2月~3月の期間にインターネットで実施されました。

まず、「子どもの1日の食事回数」について聞いたところ、学校給食のある平日では「1日2食以下」となる子どもの割合は11.8%であるのに対して、学校給食のない休日では35.9%と、平日と比べて3倍に増加することが明らかになりました。

「休日に子どもの食事回数が少なくなる理由」としては、「経済的に余裕がなく、家庭で十分な食事を用意することが難しいため」(33.4%)が最多を占めており、休日は特に家庭の経済状況がそのまま食卓に反映される結果、低所得世帯の子どもの食事環境が厳しくなる傾向が示されました。

加えて、昨今の物価高により、十分な食事を用意することが一層困難となっている状況が見られ、自由記述回答では以下のような声が挙げられました。

▽タンパク質の肉類、魚介類が高すぎるため、育ち盛りの子どもに十分食べさせられない。

▽物価高で食事の量や回数が少なくなってしまい、年齢に比べて食べる量が少なく、栄養が足りていないのではないかと心配になっている。

▽栄養のあるご飯を食べさせたいが、物価高の影響もあり、成長期に必要な摂取量は食べさせてあげられていません。

▽なにもかもが高くて困っています。子どもの体に必要な栄養をとらせようと思うと、自分のお給料だけではまったく足りません。私自身は、主食はほとんど食べないようにして節約しています。

また、「保護者自身の食事状況」についても調査したところ、回答者の約半数が「1日2食以下」(49.7%)で生活していることがわかりました。

さらに、「経済的な理由で保護者が自分の食事の量や回数を減らす頻度」を教えてもらったところ、食事を減らすことがある人の約4人に1人が「ほとんど毎日」(26.2%)と回答し、経済的困難を抱える中、保護者が日常的に自らの食事を諦めざるを得ない実情が示されました。

▽自分の食事は減らしている為体重がかなり減っていて健康診断で指摘されているし、子どもにいつも同じような安い食材の料理しか出せないので、栄養の偏りを心配している。

▽自分は一日1回しか食べていない。子どもも朝ごはんを抜いている。物価高の影響で、お米や肉・魚が買えない。

▽私は基本子どもの残り物を食べていますが、小学生の息子が、「ママ食べないの?僕の分あげるよ」と。

▽親子で違うものを食べる。子どもはお肉・お魚、親は豆腐。その為同じものを食べようと子から誘われるが、値段が高いから食べられないとは言えず、お豆腐が好きだから、と答えると、同じものが食べたいと言われて困る事がある。

■物価の上昇で奪われる食事

続けて、「物価上昇が続く中での暮らしぶり」について聞いたところ、約9割が「苦しい」(非常に苦しい57.7%、やや苦しい36.2%)と回答。

「暮らしぶりが苦しい」とした人の「物価上昇の影響により普段の生活でよくとっている行動」としては、「自分(保護者)の食事の量や回数を減らす」(59.2%)が最多となり、苦しい家計状況の中で、子どもを優先するために保護者が自らの食事を削るという構図が浮かび上がっています。

回答者の経済状況を見ると、その背景の厳しさが一層明確になります。本調査で収入や就労状況について質問したところ、「世帯年収200万円未満(※2025年の手取り/各種社会手当・養育費・同居家族の収入含む)」「非正規雇用で就労(2025年末時点)」が約半数、就労している人のうち「昨年に職場で賃上げがなかった」が約6割と著しい物価高の中で賃金が上がらず、実質的な家計負担が増している状況がうかがえます。

また、住居費や光熱費などの固定費を収入から支出した後、「生活費や食費として月々使える金額」については、「月3万円未満」が40.8%を占めました。

なお、総務省の家計調査(2025年)によると、食費の支出は2人世帯で月平均7万9340円、3人世帯で月平均9万2240円などとなっており、同事業を利用するひとり親家庭の家計が、極めて切迫した状況にあることがわかります。

同法人が2017年から継続している同事業の支援を求める家庭は増加の一途をたどっており、子どもたちを取り巻く環境が深刻化している状況について同法人は、「さまざまな立場の人々がこの現実を共有し、社会全体で支え合う視点を持ち続けることが不可欠です」としています。

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【出典】

▽認定NPO法人グッドネーバーズ・ジャパン

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