同性パートナーと暮らす女性がコロナ禍で痛感した「大変なこと」 SNSの投稿「法的な婚姻関係にはなれないけど…」に反響

結婚や恋愛は異性同士がするものだという意識はそう簡単には変えられないかもしれません。しかし、異性であれ同性であれ、「幸せになりたい」という想いに大きな違いはないのではないでしょうか。

同性愛者のみゆう(@ryucryuc)さんは、

「私たちは法的な婚姻関係にはなれないけど。それでもマンションだって買ったし、フォトウェディングだってしたし、2人で毎日幸せに暮らしてるよ。ただね、例えば明日パートナーが事故にあい入院したとして、私は家族ではないから面会も病状説明受けられませんって言われたらとても悲しい」

と、Twitterに投稿。そこには純白のウエディングドレスをまとったみゆうさんとパートナーの姿が写っていました。

しかし、婚姻関係にないというだけで、彼女たちは一番そばにいてあげたい時に面会さえ許されません。みゆうさんにお話を聞きました。

-どれくらいお付き合いされているのですか。

「2014年10月から付き合い始めましたので、8年と半年くらいになります」

-同性カップルだと何が一番大変ですか。

「実は、コロナ禍になるまでは不便さを感じることはほとんどありませんでした。お互い苗字が変わるのも面倒ですし、別に婚姻関係になれなくてもいいと思っていました。しかしコロナ禍になり、看護師として働く私自身、患者様やそのご家族に対して毎日のように『面会は第一親等までですので…』と言い続けています。勤務先のルールですので仕方ありません。そんな生活が3年近く続き、法的に家族であることの重要性に気が付きました」

-普通の親戚でも面会は難しいのですね。

「私の勤務先では面会は第一親等までとなっていました。コロナ禍前であれば、恐らく私の両親と共にパートナーが病状説明に同席するというようなことは可能であったと思います。また、いずれコロナが落ち着いて面会制限がなくなれば、以前のように柔軟な対応が出来ると思います。でも、またこのような感染症騒ぎがあった時に、同じような不安を抱えたくないと思いました」

-マンションの契約はスムーズにできましたか。

「マンションは私名義で契約しています。仲良く暮らしているので、今のところは不安を感じていませんが、私が先に亡くなった場合のことはきちんと話し合っておかなければならないと思っています」

-パートナーシップ制度についてはどう思いますか。

「制度がある地域とない地域があり、不公平だとは思いませんが、国として制度を作って欲しいとは思います。私がマンションを購入したのは丁度コロナが流行る少し前で、パートナーシップ制度の重要性をあまり感じていない頃でした。なので、居住区選びの際に制度の有無は特に調べなかったのです。先日、住んでいる市のパートナーシップ制度について調べたら、『導入に向けて協議を開始した』という記事がありました。導入されたらすぐに利用したいです」

-制度が導入されると何が変わるのでしょうか。

「2人の関係性は変わらないと思います。私たちは子供を持つ選択はしていないので。婚姻関係になったとしても変わらず2人で働きながら、2匹のにゃんこと共に仲良く暮らしていくと思います。そこに、安心感が加わるのだと思います。異性でも同性でも、どんな人でも、お互いが人生のパートナーであると示したい場合の制度ができれば嬉しいです」

みゆうさんのリプ欄には、

「私の住んでいる市では、昨年からパートナーシップが導入されました。国で認めてくれないなら、せめて都道府県や市町でパートナーシップを導入してくれるとみんな幸せですよね」

「フランスでは同性婚が合法で、結婚が合法化される前は、同性同士でもPACSを結んで、かなり結婚に近い状況を実現することができました。国民にもっと幸せをもたらすはずの同性婚の合法化が遅れているのは、日本にとって悲しいことです」

「お2人とも素敵ですね!婚姻関係になれなず、色々大変なことはあると思いますが、これからも頑張ってください!末永くお幸せに」

など、祝福と共に法制度が整備されることを望む声が寄せられていました。

(まいどなニュース特約・渡辺 陽)

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