日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）は９日、来夏に延期した東京五輪で実施される３４競技の国内競技団体とのウェブ会議を行った。新型コロナウイルスによる緊急事態宣言が解除され、スポーツ活動が再開される中、大会開催に向け、選手、関係者へのＰＣＲ検査、抗体検査の必要性も議論。福井烈専務理事は「すでにトライしている団体もある。参考にしたい」と、話した。
また、資金繰りの悪化が懸念される競技団体に向けた日本政策金融公庫による融資の説明会も今月行われ、冬季競技を含めた２５、２６競技団体が参加したことが明らかになった。
