２０２０年東京五輪・パラリンピック組織委員会は２５日、各国・地域に事前合宿の候補地を紹介するガイドの初版として、全国４２都道府県、１５１自治体の２８６施設を８月５日にホームページで公開すると明らかにした。東京都が１２自治体の２１施設、静岡県が１２自治体の２２施設、大分県が１０自治体の２２施設と多かった一方、今回は宮城県、秋田県、和歌山県、愛媛県、沖縄県の施設はなかった。

　組織委は自治体からの申請を３月末にいったん締め切り、２７９自治体が６５０施設の掲載を希望した。施設が国際規格を満たしているかどうかの確認作業などを経て、今回掲載される施設が決まった。