スペインリーグのレアル・マドリードやバルセロナなど欧州サッカーの強豪１２クラブが１８日、新たに「欧州スーパー・リーグ」の創設に合意したと発表した。国際サッカー連盟（ＦＩＦＡ）と欧州サッカー連盟（ＵＥＦＡ）は全面的に反対する声明を出し、ＵＥＦＡは参加クラブや選手は主催大会への出場禁止とする方針を示した。

　「欧州スーパー・リーグ」の創設に合意したのは、イングランド・プレミアリーグのマンチェスター・ユナイテッド、リバプールなど６クラブ、スペイン１部のレアル・マドリードやバルセロナなど３クラブ、イタリア１部（セリエＡ）のユベントスなど３クラブ。サッカー界を代表する強豪１２クラブが名を連ねた。

　新リーグは参加２０クラブのうち１５クラブが常設メンバーとして毎年参加し、残り５枠は前シーズンの成績で出場権を争う。開幕予定は２０２１年８月。それぞれ国内リーグは脱退せず、欧州チャンピオンズリーグ（ＣＬ）に代わる大会として平日に実施する。２０クラブを２つのグループに分けてリーグ戦を行い、上位チームが決勝トーナメントを戦う形式が想定されている。

　今回の発表は、欧州サッカー連盟（ＵＥＦＡ）が欧州ＣＬ本戦の出場チームを現行の「３２」から「３６」に拡大する案を承認予定だった理事会前日というタイミングだった。ビッグクラブはこの改革案を支持しておらず、ＵＥＦＡへの積年の不満が、創設に踏み切った最大の理由とされている。

　実際に新リーグは現行の欧州ＣＬより大きな収益が見込まれる。ＡＰ通信は１年の放送権料を４０億ユーロ（約５２００億円）と試算。米金融大手のＪＰモルガンが約５０億ドル（約５４００億円）を投じて支援するとも報じられている。

　英国のジョンソン首相がツイッターで「サッカー界に大きな損害を与える」と投稿するなど、新リーグには反対、反発の声が相次いでいる。ＵＥＦＡとの「全面対決」は果たしてどんな決着をみるのか。