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欧州サッカー激震、強豪12クラブが「欧州スーパー・リーグ」創設合意 8月開幕予定

 スペインリーグのレアル・マドリードやバルセロナなど欧州サッカーの強豪12クラブが18日、新たに「欧州スーパー・リーグ」の創設に合意したと発表した。国際サッカー連盟(FIFA)と欧州サッカー連盟(UEFA)は全面的に反対する声明を出し、UEFAは参加クラブや選手は主催大会への出場禁止とする方針を示した。

 「欧州スーパー・リーグ」の創設に合意したのは、イングランド・プレミアリーグのマンチェスター・ユナイテッド、リバプールなど6クラブ、スペイン1部のレアル・マドリードやバルセロナなど3クラブ、イタリア1部(セリエA)のユベントスなど3クラブ。サッカー界を代表する強豪12クラブが名を連ねた。

 新リーグは参加20クラブのうち15クラブが常設メンバーとして毎年参加し、残り5枠は前シーズンの成績で出場権を争う。開幕予定は2021年8月。それぞれ国内リーグは脱退せず、欧州チャンピオンズリーグ(CL)に代わる大会として平日に実施する。20クラブを2つのグループに分けてリーグ戦を行い、上位チームが決勝トーナメントを戦う形式が想定されている。

 今回の発表は、欧州サッカー連盟(UEFA)が欧州CL本戦の出場チームを現行の「32」から「36」に拡大する案を承認予定だった理事会前日というタイミングだった。ビッグクラブはこの改革案を支持しておらず、UEFAへの積年の不満が、創設に踏み切った最大の理由とされている。

 実際に新リーグは現行の欧州CLより大きな収益が見込まれる。AP通信は1年の放送権料を40億ユーロ(約5200億円)と試算。米金融大手のJPモルガンが約50億ドル(約5400億円)を投じて支援するとも報じられている。

 英国のジョンソン首相がツイッターで「サッカー界に大きな損害を与える」と投稿するなど、新リーグには反対、反発の声が相次いでいる。UEFAとの「全面対決」は果たしてどんな決着をみるのか。

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