Ｊリーグは２２日、Ｊ１、Ｊ２、Ｊ３全５１クラブのうち、３月決算の柏、磐田、ＹＳ横浜を除く４８クラブの２０１４年度経営情報を先行開示した。Ｊ１、Ｊ２全４０クラブが３期連続赤字を回避し、債務超過を解消する見込みとなった。

　Ｊ１、Ｊ２で単年度赤字を計上したのは仙台、水戸、千葉、横浜ＦＣ、甲府、岐阜、Ｃ大阪、鳥栖の８クラブで、１３年度の１２から４減となった。

　鳥栖は３億６０００万円の当期純損失で２期連続赤字。１５年度に黒字転換できなければライセンスが交付されなくなる。

　Ｃ大阪は９０００万円の当期純損失を計上し、１２年度のクラブライセンス制度導入以来初めて単年度赤字に転落した。営業収益が前期比５億５８００万円増の３７億７１００万円ながら、営業費用で前期比６億５８００万円増の３８億５９００万円を計上。中でもチーム人件費１６億８０００万円は、前期比４億６８００万円の増加となった。

　Ｊ１、Ｊ２全３８クラブ（柏、磐田を除く）の営業収益は７７６億７８００万円で前期比５０億４４００万円の増加。当期純利益も２３億４４００万円で前期比１３億円６７００万円増加した。クラブライセンス事務局は「拡大均衡で推移した」と位置付けた。

　各クラブでは浦和が営業収益５８億５４００万円、営業利益２億１２００万円で全クラブでトップとなった。

　クラブライセンス制度は１２年度から導入され、３期連続赤字か債務超過のクラブには新たなライセンスが交付されない。