米大リーグ機構（ＭＬＢ）は、新型コロナウイルスの感染拡大で開幕が延期となっている今季の開催案として、７月前半から７６試合を実施し試合数に比例した年俸の半額を保証する案を選手会に提示した。ＡＰ通信が８日、報じた。収入源のプレーオフ（ＰＯ）が完了すれば年俸は比例分の７５％まで増額になるが、ＭＬＢが６月１０日とした期限までの合意は厳しい状況とみられる。

　ＭＬＢはＰＯで年俸に追加する分を確保するため、ＰＯの出場チームを従来の１０から、各リーグ８ずつの計１６に増やすことを盛り込んだ。だが新型コロナの第２波が訪れＰＯが行われなければ、追加分がなくなる点が懸念されている。

　メジャー最高の３６００万ドル（約３８億９千万円）を稼ぐエンゼルスの外野手トラウトとヤンキースの先発右腕コールを例にすると、ＰＯが行われれば約１２２０万ドル、中止となれば約８７０万ドル。高年俸選手ほど減額されるＭＬＢの当初案の５５８万ドルは上回るものの、選手会が対案として示した１１４試合で単純比例による２５３３万ドルとは依然として大きな開きがある。

　スポーツ専門局ＥＳＰＮ（電子版）は座談会形式の記事の中で、今回の提案について「特にＰＯが中止となれば追加分が得られない点から（選手会は）受け入れないだろう」と見通しを語っている。