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松井一郎大阪市長「昨年以上の酷暑の場合、協議が必要」

 熱中症予防について注意喚起した、大阪市の松井一郎市長(11日・大阪市役所)
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大阪市の松井一郎市長が11日、「大阪市役所」(大阪市北区)で会見をおこない、「熱中症予防」についての注意喚起と対策について言及した。

2018年は猛暑が続き、熱中症搬送患者数が前年の1047人から2091人と大幅に増加した大阪市。特に高齢者や小さい子どもはうまく体温調整ができず、熱中症になるリスクが高い。また、気温がそれほど高くない日でも、湿度が高いと熱中症になる可能性がある。

この日の会見で松井市長は、「昨年以上の酷暑となった場合、部活動やプール開放は教育委員会と話し合い、どうするか協議する必要がある」と語り、「熱中症は命にかかわる恐れがある。自分自身では気づかないこともあるので、お互いに声をかけ注意し合い、もし少しでも意識がしっかりしていない人がいた場合は、救急要請してほしい」と注意を促した。

熱中症の予防方法は、「無理をしない」、「こまめに水分・塩分補給」、「エアコン・扇風機の使用」など。また、高齢者の熱中症の約7割は屋内で発生していることから、屋内ではすだれや遮光カーテンを活用し、窓やドアを開けて風が通り抜けるようにすることも予防になる。

また夏休みに向けて、同市では教育委員会からすべての学校・園に、熱中症予防の徹底に関する通知文を送付したという。

取材・写真/岡田由佳子


(エルマガジン)

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