ジャーナリストのモーリー・ロバートソン氏（５６）が２１日、日本テレビ系の生番組「スッキリ」で、麻薬取締法違反で逮捕された電気グルーヴのメンバーで俳優のピエール瀧容疑者（５１）の出演映画「麻雀放浪記２０２０」を予定通り４月５日に公開することを決めた配給元・東映の判断を「これがきっかけになって（瀧の関連作品を）出しちゃおうという流れになればいい」と支持した。

　東映の多田憲之社長（６９）は２０日の会見で、映画を予定通り公開する理由として、「東映として、私個人としてもちょっと行きすぎだなという印象は持っていました」と、瀧容疑者の出演作品について撮り直しなどの自粛が拡大していることへの懸念を挙げ、「劇場での上映は有料で、鑑賞の意志を持ったお客さまが来場し、鑑賞する。クローズドなメディアで、テレビ放映、またはコマーシャルなどとは性格が違います」と述べた。

　ロバートソン氏は「大原則として、作品そのものを、演じている人から切り離す必要があると思うんですね」、「作品は作品、アーティストはアーティストで、音楽とかに関しては切り離した方がいいんじゃないかなと思いますね」と、出演者と作品を分けて考える必要性を強調。

　電気グルーヴの作品を回収したレコード会社の措置を「行きすぎだと思います」、「ほとぼりが冷めるまで自粛するという姿勢に弱さを感じます」と批判し、「空気を配給元なりレコード会社が過剰に読みすぎて、とにかく面倒なことを避けたいという思惑が先行していて、本当に映画や音楽を愛するからこそ、映画や音楽を世に出しているんだっていう原点に立ち返ってほしい」と訴えた。

　ロバートソン氏は東映の判断を「これがきっかけになって、続々と今まで自粛されていたものが、例えばＮＨＫの大河も含め、そのまま出しちゃおうと、断り書きをつけて出しちゃおうと、そういう流れになればいい」と支持。

　一方で「ただし」として、「俳優が例えば性的虐待とか、そういう本当に甚大な、社会に直接の被害を与えることをやってるんだったら、それは自粛もありだと思いますけど」とも話していた。